SBI損保 火災保険会社

SBI損保の火災保険は豊富な補償内容から自由に選べる!

更新日:

SBI損保の火災保険

特徴①

それぞれのニーズにあわせて、豊富な補償内容から自由に選べる!

SBI損保の火災保険は、一人ひとりの住まいや環境、ライフスタイル、保険料の予算に合わせて、基本補償の「火災、落雷、破裂・爆発」に加え、水災、風災などの 多くの補償内容から、自分で自由に補償内容を選ぶことができ、カスタマイズできます。

基本補償:火災、落雷、破裂・爆発
自由に選べる補償:水災、風災、盗難、破損など基本補償以外の補償

SBI損保②
出典:SBI損保

特徴②

ユニークな割引メニューがある!

SBI損保の火災保険は、環境にも家計にもやさしい保険を目指しているため、ユニークな割引メニューがあります。
環境に配慮するだけでなく、家計にもやさしい保険となっています。
<割引メニューの内容>
SBI損保の火災保険には、手頃な保険料を実現するために割引メニューとして「ノンスモーカー割引」「オール電化住宅割引」があります。

ノンスモーカー割引・・・失火原因の上位に位置するたばこ、そのたばこを吸わない世帯向けの割引
適用条件
(1) 保険の対象である建物に、その所有者が居住すること。
(2) 保険の対象である建物に、喫煙者が居住していないこと。

オール電化住宅割引・・・近年増加傾向にある、火災のリスクが低いオール電化住宅向けの割引
保険の対象である住宅が、住宅内の空調、給湯、調理などのすべての設備を電気で動かすオール電化住宅である場合に、SBI損保所定の確認書を提出することで、オール電化住宅割引が適用されます。
※石油ストーブ・卓上コンロを使用する家庭でも、オール電化住宅であればオール電化住宅割引を適用することができます。

特徴③

住まいのトラブルに応急対応してくれる!

専門スタッフが駆けつけるハウスサポートサービスの付帯があります。
<SBI損保ハウスサポートサービスの内容>
SBI損保の火災保険に付帯されているハウスサポートサービスは、住まいの水まわり、窓ガラス破損、玄関カギなどのトラブルに、24時間対応の専門業者を手配してくれます。
30分程度の軽作業(特殊作業を必要としない応急対応)は無料で利用することができます。


出典:SBI損保

SBI損保の火災保険の補償内容をご紹介!

火災のリスク


<建物・家財の補償>
火災・・・火災・延焼により保険の対象が損害を受けた場合
落雷・・・落雷により保険の対象が損害を受けた場合
破裂、爆発・・・破裂・爆発により保険の対象が損害を受けた場合
以上の場合に損害保険金が支払われます。

自然災害のリスク


<建物・家財の補償>
風災、ひょうさい、雪災・・・風災、雹災、雪災により保険の対象が損害を受けた場合
水災・・・水災により保険の対象が損害を受けた場合
以上の場合に損害保険金が支払われます。

日常生活のリスク


<建物・家財の補償>
盗難・・・盗難により保険の対象が損害を受けた場合
水濡れ、物体の落下、飛来、騒擾・・・水濡れ、物体の落下・飛来、騒擾(そうじょう)により保険の対象が損害を受けた場合
破損等・・・偶然で予測できない突発的な事故によって保険の対象が損害を受けた場合
以上の場合に損害保険金が支払われます。

事故に伴う費用について

臨時費用保険金
保険の対象に損害が生じて、損害保険金が支払われる場合に、臨時費用保険金が支払われます。

残存物取片づけ費用保険金
損害保険金が支払われる場合に、事故によって損害を受けた保険の対象の残存物の取片づけに必要な取壊し費用、清掃費用および搬出費用などが支払われます。

保険金の支払限度額
損害保険金の10%を限度として、実費が支払われます。

失火見舞費用保険金
保険の対象から発生した火災や破裂・爆発の事故によって、近隣など第三者の所有物に損害が生じた場合に、第三者への見舞費用が支払われます。

保険金の支払限度額
1事故1被災世帯あたり30万円。ただし、建物保険金額と家財保険金額を合算した金額の30%が限度になります。

地震火災費用保険金
地震もしくは噴火、またはこれらによる津波を直接または間接の原因とする火災によって保険の対象が損害を受け、その損害の状況が条件に当てはまった場合に、費用保険金が支払われます。建物保険金額と家財保険金額のそれぞれ5%が支払われます。ただし、1事故1敷地内ごとに限度額は300万円となります。
損害の状況の認定は、家財を収容する建物ごとにそれぞれ行われます。

〈損害状況の条件〉
・建物が半焼以上となった場合
・保険の対象となる生活用家財が全焼となった場合

保険金の支払限度額
建物保険金額と家財保険金額*のそれぞれ5%が支払われます。ただし、1事故1敷地内ごとに限度額は300万円となります。

補償の選び方について

STEP1

補償対象を選ぶ

補償対象を「建物と家財の両方」もしくは「建物のみ」のどちらかを選択し、それぞれの保険金額(支払限度額)を設定しましょう。

STEP2

建物・家財の補償を選ぶ

建物・家財の補償「火災のリスク」に加えて、ニーズにあわせて「自然災害のリスク」と「日常生活のリスク」の中から補償を選びましょう。

STEP3

自己負担額を設定

選択した建物・家財の補償に、自己負担額を設定します。
また、家財を補償対象に含める場合は、補償対象でご紹介する「高額貴金属等」の補償を付けることを考えると良いと思います。

STEP4

追加する補償を選択

ニーズに合わせて「事故に伴う費用」と「特約」を選択しましょう。

SBI損保の火災保険の補償対象をご紹介!

①住まいの建物だけではなく、同じ敷地内の付属建物や屋外設備なども補償されます!
建物の補償対象に含まれるもの
SBI損保4
出典:SBI損保

②建物のみを補償対象とする場合、家財の損害は補償対象に含まれません。
家財で補償対象となるもの
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出典:SBI損保

家財の保険金額設定


家財の保険金額は100万円以上1万円単位で設定することができます。

高額貴金属等の補償について


家財を補償対象にした場合、家財のうち、1個または1組の価額が30万円を超える貴金属、宝玉および宝石ならびに書画、骨董、彫刻物、その他の美術品などを補償対象に含める場合には、「高額貴金属等」をお選びください。
「高額貴金属等」を選ぶことによって、家財の補償対象となる事故による高額貴金属等に損害を受けた場合でも、損害保険金が支払われます。

SBI損保の火災保険の特約をご紹介!

個人賠償責任危険補償特約


住まいの所有、使用または管理に起因する偶然な事故や、日常生活の中で起きた偶然な事故により、本人または家族が損害賠償責任を負った場合に、保険金が支払われます。
※国内の事故が対象。
示談交渉サービス付。

保険金の支払限度額
1事故につき、限度額は1億円となります。

賃貸建物所有者賠償責任危険補償特約


賃貸建物の所有、使用または管理に起因する偶然な事故または建物を賃貸する業務もしくはそれに付随する業務の遂行に起因する偶然な事故により、他人にケガを負わせたり他人の物を壊したりした結果、建物の所有者が法律上の損害賠償責任を負担することにより被った損害を補償されます。
※国内の事故が対象。
示談交渉サービス付。

保険金の支払限度額
限度額は、1事故につき1,000万円、3,000万円、5,000万円、1億円、3億円、5億円の中から選ぶことができます。
自己負担額は、1事故につき0円、1万円、3万円、5万円の中から選ぶことができます。

類焼損害補償特約


補償対象となる建物からの出火が飛び火して近隣の住宅が損傷し、その住宅が火災保険に加入していない場合や、加入している火災保険からの補償が十分でない時などに、保険金が支払われます。

保険金の支払限度額
保険期間を通じて、限度額は1億円となります。
※長期契約の場合は各保険年度

バルコニー等修繕費用補償特約


建物の補償対象となる事故により、バルコニーなどの共用部分が損害を受け、その修繕費用を被保険者が負担した場合に保険金が支払われます。

保険金の支払限度額
1事故1敷地内ごとに限度額は30万円となります。

携行品損害補償特約


外出時に持ち出したビデオカメラなどの携行品に偶然な事故で損害が生じた場合に、保険金が支払われます。

保険金の支払限度額
限度額は、1事故につき10万円、30万円、50万円、100万円の中から選ぶことができます。
自己負担額は1事故につき1万円、3万円、5万円、10万円の中から選ぶことができます。

受託物賠償責任危険補償特約


他人から預かった受託品の破損、損壊、盗取などの事故によって、損害賠償責任を負った場合に、保険金が支払われます。ただし、「個人賠償責任危険補償特約」を選択している場合のみに付帯されます。

保険金の支払限度額
限度額は、1事故につき30万円または100万円から選ぶことができます。

SBI損保の地震保険をご紹介!

SBI損保の地震保険は火災保険契約時に原則付帯となります。

SBI損保の地震保険では、火災保険の対象外となる地震、噴火、津波などによる損害を補償します。
地震保険は「地震保険に関する法律」に基づき、被災した方の安定した生活への経済的な助けになることが目的となっています。
また、保険金の支払責任の一部を再保険として日本政府が引き受けているため、とても公共性の高い保険です。

SBI損保3
出典:SBI損保

地震保険の補償対象


保険の対象は、住居のみに使用される建物および併用住宅、または、居住用建物に収容されている家財一式です。

家財であっても下記のものは地震保険の対象に含まれないもの
〇通貨、有価証券、預貯金証書、印紙、切手など
〇自動車(自動三輪車および自動二輪車を含み、総排気量が125cc以下の原動機付き自転車は除く)
〇1個または1組の価額が30万円を超える貴金属、宝石や書画、彫刻物などの美術品(高額貴金属など)
〇稿本(本などの原稿)、設計書、図案、証書、帳簿など

設定する保険金額


保険金額は、地震保険が付帯される建物および家財の保険金額の30%~50%の範囲内での設定します。
保険金額の限度額については、他の地震保険契約と合算して建物は5,000万円、家財は1,000万円までとなります。

保険期間


火災保険の保険期間に応じて、地震保険の保険期間は決まります。

火災保険の保険期間が5年以下の場合
1年または火災保険の保険期間と同一期間
火災保険の保険期間が5年超の場合
1年または5年

保険金の支払い


地震・噴火・津波により保険の対象が損害を受けた場合、地震保険金が支払われます。
損害の程度の認定は、一般社団法人日本損害保険協会が制定した「地震保険損害認定基準」に従って行われます。

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